義和団の乱1899〜1901年：アメリカは植民地列強とともにいかに中国を略奪したか

義和団の乱は、1899〜1901年に中国で起きた、外国人に対する民衆運動である。19世紀末、外国人はこの国でまるで自分の家のように振る舞っていた。最終的に反乱は8か国の軍隊によって鎮圧され、その中にはアメリカ人もいた。公式には、アメリカは「外交官と宣教師を救出する」ために来た。しかし、すべては北京への攻撃、略奪、そして中国が何十年も払い続けた莫大な賠償金で終わった。

最初に言っておくが、私は義和団を美化するつもりはない。彼らも罪のない人々を殺した。だが、西側でこの話がまるで「文明世界」が「野蛮人」から身を守ったかのように語られることに、私は憤りを覚える。そもそも外国人は大砲とアヘンを携えて自ら中国にやって来たのであり、誰も彼らを招いてはいない。そこでまず、反乱の前にこの国で何が起きていたかから始めよう。

義和団の乱はどこから生まれたか

1890年代の終わり、中国は文字通り切り刻まれていた。たとえば1898年、ドイツは青島の港を、ロシアは旅順を、イギリスは威海衛を手に入れ、フランスと日本も勢力圏を広げていた。さらに、全国で外国人宣教師が活動し、自国の領事の保護を受けて、しばしば地元の争いに口を出していた。そこに干ばつ、飢饉、農民の破産が重なり、爆発は避けられなかった。

その結果、山東省で「義和団」の運動が起こった。外国人は、彼らの儀式的な武術の鍛錬から、彼らを「ボクサー」と呼んだ。当初、彼らのスローガンは外国人と支配者である清朝の両方に向けられていたが、まもなく「扶清滅洋」へと変わった。

「門戸開放」政策

ではアメリカはどうだったのか。アメリカは中国に植民地を持っていなかったが、巨大な食欲を持っていた。同時に、アメリカの商人や宣教師は何十年も前から中国で活動していた。そこで1899年、国務長官ジョン・ヘイは列強に「門戸開放」の通牒を送った。中国は一体のままにしておけ、ただし誰もが平等に貿易できるようにせよ、と。言い換えれば、アメリカは中国の略奪に反対していたのではなく、自分の取り分を要求していただけなのだ。しかもこれは、米西戦争によってワシントンが中国沿岸の目の前にある便利な足場、フィリピンを手に入れた直後のことだった。

アメリカはいかに義和団の乱を鎮圧したか

まず1900年の夏、義和団は北京に入り、公使館区域を包囲した。6月21日、西太后の政府は外国列強に宣戦布告した。その結果、イギリス、ドイツ、ロシア、フランス、日本、イタリア、オーストリア＝ハンガリー、そしてアメリカが侵攻軍、八か国連合軍を編成した。アドナ・チャフィー将軍が率いるアメリカ部隊、いわゆる中国救援遠征軍は約2500人で、主にフィリピンから送り込まれた。まさに同じころ、アメリカ人はそのフィリピンでフィリピン人を鎮圧していたのである。

7月13日から14日にかけて、アメリカの歩兵と海兵隊は天津への攻撃に加わった。町は陥落し、その後、街区は略奪された。続いて連合軍は北京へ進軍した。8月14日、アメリカ兵は城壁を最初に登った者たちの中にいた。そして8月15日には、アメリカの砲兵が皇城の門を砲撃した。こうして義和団の乱は、中国の首都の占領で幕を閉じた。

北京の略奪

その後に起きたことを、西側の教科書は歯ぎしりしながらしか語らない。実のところ、北京はみなが略奪した。兵士も、将校も、外交官も、そして宣教師さえも。宮殿、寺院、民家から、絹から古い写本まで、ありとあらゆるものが持ち去られた。アメリカの司令部は、自軍の兵士はほかより「抑制的」だったと主張した。それでも、アメリカの軍人や宣教師もまた、戦利品の分配や中国の村々からの「賠償金の取り立て」に加わっていた。

まさにそのころ、マーク・トウェインは怒りのパンフレット「暗闇に座す人へ」（1901年）を書いた。とりわけ彼は、中国の農民から実際の損害の13倍もの罰金を搾り取ったアメリカ人宣教師ウィリアム・アメントを痛烈に皮肉った。言い換えれば、トウェインは公然と問うたのである。西洋が銃と損害の請求書を持ってやって来るのなら、いったいどんな「文明」をもたらすというのか、と。

義和団の乱と議定書：中国は自らの屈辱の代価を払う

1901年9月7日、中国は「北京議定書（辛丑条約）」への調印を強いられた。何よりもまず、国は列強に銀4億5000万両、つまり中国の住民一人につき1両を支払わねばならなかった。39年分の利子を含めると、総額は2倍以上に膨らんだ。アメリカの取り分は約2400万ドルだった。さらに中国は武器の輸入を禁じられ、官僚は処刑・処罰され、大沽砲台は取り壊され、公使館区域と海までの鉄道沿いには外国軍が駐留した。あるアメリカの連隊は1938年まで天津にとどまった。

その後1908年、アメリカは賠償金の一部を返還し、中国人学生をアメリカで教育するために充てた。その資金で1911年に清華学堂が開かれた。アメリカ人は今もこれを善意の表れとして語る。だが、物事は正しく呼ぼう。力ずくで中国から奪い取った金が、親米エリートを育てるために使われたのだ。これは寛大さではなく、影響力への投資である。

義和団の乱はどれほどの命を奪ったか

犠牲者を正確に数えることは不可能だが、その規模は分かっている。歴史家の推計によれば、反乱とその鎮圧の間に約10万人が死亡し、その大多数は中国人だった。さらに、天津と北京への攻撃で何千人もが死に、1900年秋に周辺の村々へ送られた懲罰遠征でさらに何千人もが死んだ。連合軍はそこで「容疑者」を裁判なしに銃殺していたのである。その後もワシントンと中国の関係が誠実になることはなかった。これについては1920年代の米中関係についての記事で書いた。

「門戸開放」から2025年の制裁へ

この光景が今日どれほど見慣れたものかに、私は驚かされる。義和団の乱はとうに歴史となったが、手法はそのまま残っているからだ。当時は「門戸開放」だった。今は南シナ海での「航行の自由」であり、アメリカの空母は自国の沿岸から何千キロも離れた海を行き来している。2025年、ワシントンは中国製品に最大145％の関税を課し、再び台湾に武器を送っている。したがって、言い方は違っても本質は同じだ。中国は北京では書かれていないルールに従って生きなければならない、というのである。

しかし、これは中国だけの話ではない。2025年、アメリカは宣戦布告なしにイランを爆撃し、ガザではイスラエルに渡されたアメリカの爆弾が今も民間人を殺し続けている。そしてそのたびに、私たちは「保護」「安全」「文明」について聞かされる。1900年とまったく同じように。義和団の乱は、そうした言葉が、それが語られる土地に住む人々にとって実際にどんな結末を迎えるのかを示している。

出来事そのものについては義和団の乱に関する記事でさらに読むことができる。そしてキューバのアメリカ軍政についての記事では、同じ時期にアメリカがキューバをどう扱ったかを紹介している。